NEMの好材料などを受けてアルトコイン上昇

2020-02-12 08:49[ しょうたのすけ

現役大学生の暗号資産(仮想通貨)取引奮闘記 仮想通貨 暗号資産


こんにちは!

まだまだ猛威を振るっているコロナウイルスによる新型肺炎ですが、クルーズ船内で大量感染が発生したりと、まだその勢いは止まるところを知りません。日本国内でもマスク在庫が無くなるなどの影響が出ています。一方で米国ではインフルエンザが猛威を振るっているようで、こちらも十分に警戒しなくてはいけません。手洗いうがいを徹底し、体に異変を感じたら無理をせず、すぐに医療機関へ受診に行きましょう。

さて、本題に入りましょう!!

先週の相場は先々週の記事で予想した通り、上に大きく跳ねる上昇相場となりました。100万円付近を停滞していたBTCは5日の夜から6日にかけて一気に108万円ほどまでその価格を押し上げ、執筆時点では107~8万円前後を推移しています。個人的には2020年に入ってから、読みが当たることが多い相場なのでトレードをしていて非常に気持ちが良いです。

先週はBTC以外にもXRPとNEMが急上昇を見せました。

XRPの上昇理由に関してはBitMEXでUSD建てのXRP取引の開始が、ここまで大きな上昇につながった理由かなと考えています。ただ、現在保有しているXRPはガチホ予定のため、特にこれといった売買はありませんでした。しかし、伸び率を考えるとBTCよりも良いためガチホの資産用と短期トレードの投機用で分割管理することも再検討しなくてはいけないと思いました。

NEMに関しては、2022年のFIFAワールドカップに向けて建築予定のホテルにNEMを利用したブロックチェーンの「Symbol」の導入が予定されているという発表が、今回の急騰につながったのかなと思います。NEMは、お金を入れている取引所では扱っていなかったため、ポジションの移動はありませんでした。アルトコインを多く取り扱っている口座もそろそろあけなくてはと思いました。

ここからは今週の気になったニュースです。

「NEMのSymbolが22年W杯にホテル建設で実利用へ」(Coinpost 2/6)
内容は以下の通りです。
  • 22年開催予定のW杯でNEMの新ブロックチェーンである「Symbol」が利用される予定。
  • 南米拠点のBimtrazerとカタールの建設企業が覚書を締結して実現。
  • このニュースによりNEMの価格が約1,5倍に急騰。

先週はいつも注目されているBTC、ETHやXRP以外の通貨が脚光を浴びることになりました。その通貨がNEM(XEM)です。しかもその内容が「2022年にカタールで開催予定のサッカーW杯の現地ホテルの建設にNEMを利用したブロックチェーンを導入する」といった内容だったので、瞬く間にお祭り騒ぎのようにNEMの価格が急騰しました。

建設企業側はBimtrazerの管理プラットフォームであるBIMを利用し、これとNEMのブロックチェーンである「Symbol」を組み合わせることで改ざん不可能な建設監査等を可能にするとのことでした。

「Symbol」の採用理由に関してNEM財団のCROであるGutierrez氏は、ユニークな集約トランザクションや高度なセキュリティやスケーラビリティを挙げつつ、将来建設業界においてSymbolが普及する可能性について言及していました。

NEMといえば2018年初頭の大規模ハッキングで盗難に遭い、値段が大暴落した通貨といった印象ですが、今回は将来性のある知名度の上がり方となりました。4円台で推移していたその価格は執筆時点では6円台を記録しており約1.5倍もの上昇を見せました。

建設業界においてNEMが今後普及していくのか、また、NEMという通貨が今後の仮想通貨市場の中でどのようなポジショニングをしていくのか注目していきたいと思います!

「デジタル通貨で米国と協調必要、中国の覇権阻止」(Bloomberg 2/6)
内容は以下の通りです。
  • 自民党の議連がデジタル通貨に関する提言を政府に提出する。
  • 事務局長が「米国抜きでは今の基軸通貨や国際決済システムの覇権に挑戦していこうという中国に対峙(たいじ)できない」と発言。
  • 今回の提言は、デジタル円の発行自体を訴える内容ではなく、デジタル円発行に向けた技術力や環境の整備が主眼」

中央銀行が発行するデジタル通貨(CBDC)についての提言をまとめる自民党の対策チームが詳細を決定しました。現在中国がデジタル人民元の整備を政府主導で進めていることに対して、国際的通貨の覇権争いについての挑戦とみなし、日本がその争いに加わるためには米国との協力なしには成し遂げえないと中山外務大臣政務官がBloombergへの取材で答えました。そしてデジタル人民元は一帯一路のデジタル経済圏の標準になる可能性が非常に強い、とコメントしています。

これに対し、FRBのBrainard理事は米ドルの現在の国際的な役割から、CBDCに関する研究や政策の舵取りを行う必要があることを認めています。

デジタル通貨といわれても、日本で普及するかは甚だ疑問ではありますが、今後世界の通貨は物体ではなく電子媒体になっていくという流れは予想ができます。ただでさえ、人口でみたマーケット規模がアメリカや中国と比べ小さいので、正確な初動で国際的な流れに乗っていってほしいと思います。

今週はここまでです。また来週もよろしくお願いします!

しょうたのすけ

都内の大学に通う文系男子大学生。物心つく前から外貨資産投資を始め、現在もその含み損をかかえている。今は仮想通貨で一山当てて、来年の旅行の足しにするつもり

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